社会&歴史ネタ

アメリカ人はバカなのに科学技術が発展しているのはH-1Bビザのおかげ

投稿日:2018年9月17日 更新日:

アメリカ人がバカなのは本当らしい

アメリカ在住経験のある人の多くが「アメリカ人はバカだ」と言っている。特に数学ができないようで、九九ができないとか暗算ができないとかいった話がネットのいたるところに載っている。

我々日本人が思う典型的なアメリカ人というと・・フットボールとセックスと高カロリー食にしか興味がない単純でケンカ早いヤツ、といった感じかな。しかも、オバマ以外のレーガン、クリントン、ブッシュ、トランプといった歴代の大統領でさえこの「典型的アメリカ人」タイプなんだから、アメリカ人のバカさは筋金入りだ。国民全員が西部劇の主人公気分の国なのだ。

アメリカ人が数学ができないことは、国際的なテストの結果を見ても明らかだ。OECD(経済協力開発機構)が3年ごとに行う学習到達度調の数学的リテラシー部門でも、2015年度のアメリカの成績は参加72の国と地域の中で40位。OECD加盟35か国中31位という低さだ。

PISA2015 数学的リテラシー結果

1 シンガポール
2 香港
3 マカオ
4 台湾
5 日本
6 北京・上海・江蘇・広東
7 韓国
8 スイス
9 エストニア
10 カナダ
11 オランダ
12 デンマーク
13 フィンランド
14 スロベニア
15 ベルギー
16 ドイツ
17 ポーランド
18 アイルランド
19 ノルウェー
20 オーストリア
21 ニュージーランド
22 ベトナム
23 ロシア
24 スウェーデン
25 オーストラリア
26 フランス
27 イギリス
28 チェコ
29 ポルトガル
30 イタリア
31 アイスランド
32 スペイン
33 ルクセンブルク
34 ラトビア
35 マルタ
36 リトアニア
37 ハンガリー
38 スロバキア
39 イスラエル
40 アメリカ
41 クロアチア
42 ブエノスアイレス
43 ギリシア
44 ルーマニア
45 ブルガリア
46 キプロス
47 アラブ首長国連邦
48 チリ
49 トルコ
50 モルドバ

しかし、アメリカは科学技術で世界最先端を走り、経済も絶好調だ。かたやIQも高く国際学力テストでも常に最上位に位置する日本はというと、今や外国人から「衰退途上国」と揶揄されるほど元気がない。

日本が元気がない最大の理由は少子高齢化だが、それだけじゃないような気がする。優秀なはずの日本人は、なぜバカの集まりのアメリカ人にこんなに差をつけられているのだろうか?

優秀な外国人を集める制度「H-1Bビザ」

「頭脳流出」という言葉がある。優秀な科学者や医者が祖国を捨てて先進国へ渡ってしまうという問題で、その行き先は主にアメリカだ。優秀な人材が祖国を捨ててしまう原因は、祖国の賃金の低さや研究環境の悪さ、不安定な政治などいろいろあるが、受け入れるアメリカ側で頭脳流入を支えているのが、アメリカ就労ビザ「H-1Bビザ」だ。H-1Bビザを取得するには大学卒業資格または専門職の職務経験が必要で、定員は6万5千人(これとは別に、アメリカの大学院を卒業した人用の枠が2万人ある)。毎年20万人程度の応募がある(その70%はインド人というからインド人もびっくりだ)。実際、シリコンバレーで働く人の半分近くが外国人で占められているそうだ。アメリカの科学技術は、世界中からかき集めた優秀な人材のおかげで成り立っているのだ。

有権者にコビを売ることしか考えていない政治家はどこの国にもいるもんで「H-1Bビザはアメリカ人の雇用を奪っている」と批判する連邦議員も当然ながら存在する。だが彼らは気づいていない。この制度は雇用を奪うのではなく「新たな雇用を創出する」効果の方が高い。

トランプ政権のH-1Bビザ厳格化がアメリカを衰退させる?

しかし、そんな優れた制度であるH-1Bビザに暗雲が立ち込めている。トランプ政権がH-1Bビザの厳格化を打ち出しているからだ(「アメリカファースト」を掲げるトランプなら当然、考える政策だろう)。この「H-1Bビザ厳格化」がどのような方法で実行されるのかはまだ不透明で、今後の成り行きが注目されている。もし厳格化が厳格に実行されるようになれば、トランプ政権のせいで将来、アメリカの国力が低下する可能性は大いにある。

日本には能力の高い人材は集まらない

日本政府も専門的な能力や高い技術を有するとされる外国人労働者を「高度外国人材」と名づけ、その受け入れ数を増やそうとしている。2016年、安倍政権の成長戦略の一環として、政府の認める高度外国人材は、日本に1年在住すれば永住権が与えられることになった。しかし本当に「高度」な人材は、そもそも日本の永住権など欲しがらない。だからいくら永住権の大安売りをしても、商品自体に魅力がないから誰も買いたがらないというジレンマに陥っている。

優秀な外国人にとって日本で働くことに魅力を感じないのは、企業の「日本式雇用」にも原因があるようだ。

インドのトップ人材は米国などに渡るケースが多いが、ラジーブさんは敢えて日本企業への就職を選んだ。だが、その決断を彼は後悔し始めている。「私には来日前、インド企業で働いていた経験もあります。しかし、会社は私を日本人の新入社員と同じように扱う。自分の能力の10分の1も発揮できていません。永住権より、もっと今の会社で責任ある仕事をさせてもらいたい」。
米国に渡った同級生にはビジネスの最前線で活躍し、彼より大学の成績が劣っていても今では年収が軽く1千万円を超えている者が少なくない。ラジーブさんのような人材を日本に引き止めたいなら、永住権を「安売り」する前に企業が改善すべき点はたくさんある。
永住権「安売り」で外国人「高度人材」は集まるのか

ITの分野で日本は世界から大幅に遅れていると言われている(※)。その原因のひとつに「優秀な人材が日本で働きたがらない」ことがあるのは間違いないだろう。政府も、企業人も、そして日本人全体も、そろそろ保守的な物の考え方を変えなければいけない時期にきているんじゃないだろうか?

※外国人ビジネスマンが日本に来ると、今だにFAX、CD、新聞、ガラケーなどが普通に存在していることに驚くそうだ。無理もない。FAXなんて前世紀の遺物そのものだ。早く消滅して欲しい。

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